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英語はメディアリテラシーを養うツールである

英語はメディアリテラシーを養うツールである

最初に書いておかなければならないこととして、この記事で僕がお伝えすることはあくまでも「個人の意見」です。最初にこのように述べることが、このブログ記事の趣旨でもあります。

まず「メディアリテラシー」とは何を意味するのかと言うと、”literacy” とは本来「識字能力」を指す言葉ですが、メディアリテラシーと言う造語は「メディアの情報の正誤を正しく把握する能力」と考えて頂ければ分かりやすいかと思います。さらにシンプルに表現するならば、

「マスコミにダマされない能力」

です(笑)

なぜこのような能力が必要かと言うと、僕の個人的な結論として世界には「公正な報道」とは存在しないからです。報道とはあくまでそのメディア媒体の個人的な意見に過ぎないと僕は考えています。なぜなら社会には「事実のみを公平に伝える組織は存在出来ない」からです。

例えば、近年アメリカでは政治家の発言をメディアが事実かどうかを判定する「ファクトチェック」が一般化して来ています。政治家の発言をメディアがリアルタイムで調べ上げ、それが事実かウソなのかをメディアがすぐに判定すると言うもので、政治家が虚偽の演説を行ったかどうかを報道するのは良いことかと思いますが、僕が疑問を感じるのは「ファクトチェックをするメディアを一体誰がファクトチェックするのか」と言う点です。政治家をメディアが虚偽判定する一方で、メディアを虚偽判定する機関や組織と言うものが無いのです。そもそもメディアには「何が事実で、何が事実でないのか」を彼らが断定しても良いと言う法的根拠が無いはずです。基準や法的根拠が無い限りはメディアの報道と言うのはあくまで「彼らの意見」でしかありません。

<メディアによる「ファクトチェック」>

現代社会・近代国家においては権力が集中し暴走することを避けるために、行政、立法、司法の三権が分立される仕組みが確立されましたが、一方でこれらを監視する「報道と言う第四の権力」を管理する機能が、実は社会には存在していません。報道倫理を話し合う倫理委員会のようなものはありますがあくまで専門家による身内組織であり、一般市民がそこに意見したり影響力を及ぼしたりすることは事実上出来ません。現代社会において権力がもっとも暴走してしまうのは実は「報道と言う第四の権力」であると言えます。

報道が「第四の権力」として存在しているにも関わらず、現代社会の報道やジャーナリズムはあくまで「イデオロギー(思想)」の一つである状況から脱出することが出来ていません。つまり特定の権力が報道と言う武器を使って「特定の思想を強要している状況」と言えます。これは方向を誤れば市民をマインドコントロールすら出来てしまう可能性を持つ、非常に危険な状況です。

世界的にも、新聞、TV、その他のマスメディアから日本のNHKや英国のBBCも含めて、全てが「それぞれの意見を流している」に過ぎない状況です。それはインターネットで意見を述べる個人と実は何ら変わらないものですが、これがマスメディアと言う媒体によって「社会の意見」と認識されてしまうところに最大の問題があります。なぜなら報道を行っている人間もただの同じ人間であり、それらの人間が公正・公平であると言う保証は存在し得ないからです。知識のある記者の意見は正しい、と言う考えは、学のある官僚は常に正しい、とみなすことと何ら変わりません。そして政治や官僚を監視する機能がある一方で、記者やメディアを監視する機能が「誤った表現の自由」のお題目の元に破棄されてしまっているのが現実です。

特に日本のマスメディアは非常に左翼的な偏向報道を行う傾向があります。その前提は全て、「政権は悪である」「権力が悪である」「米国が悪である」「弱者が虐げられている」「メディアこそが正義である」と言う思想に基づいており、事実から結論を導いているのではなく「結論のために都合の良い事実のみを集める」ことが常態化しています。つまりそこには公平性や客観性が全く無く、それを正す力も存在しないのです。

世界では保守派とリベラルの左右が意見をぶつけ合うのが一般的ですが、日本では第二次大戦の反動により大部分のメディアが政権を「一方的に批判すること」を目的とした左翼側に偏ってしまっています。左翼側を批判する立場を全て右翼側とみなす傾向がありますが、一方で政権を擁護するメディアはほとんどないと言う事実は「実は保守派自体がほぼ存在していない」と言う意味です。つまり政策が正しかろうが間違っていようが日本のメディアは「ただ批判するだけ」であり、正しい政策を擁護して報道するメディアは存在していません。それはメディアのイデオロギーと目的が公正な意見を述べることではなく、「権力を批判すること」になってしまっているからです。

この現状は海外へ行き外国人と価値観を交換することで初めて、その異常性を認識することが出来ます。この異常性のシンプルな例として、国旗を振ることや戦没者を慰霊することにネガティブな印象を持つ国は世界的に見ても日本だけです。自国に対する愛情を持つことと戦争を美化することは本来同義ではないはずですが、日本のメディアではこれをほぼ同列に扱ってしまっています。戦没者を慰霊することは本来なら「平和を願うための誓い」とみなされるべきことのはずなのですが、何故か日本の報道ではこれが「戦争を美化すること」に変換されてしまいます。

こうした偏ったメディアにおいて、事実ではないニュースや偏向的な報道が氾濫してしまっています。マスメディアが事実ではないことを報道したのは1度や2度ではないですし、その大部分は訂正されることすらもほとんどありません。先日とある新聞がとうとう過去の記事が事実ではなかったことを認めた事件がありましたが、その内容も国民のほとんどには伝わらないようヒッソリと処理されてしまいました。また報道される内容が例え事実であっても、その事実はメディアが「伝えたいこと」に都合の良いものが「切り貼りされて」しまっています。

先日、某番組がベトナムでプラスチック廃棄物が積み上がっている村を特集しました。番組の報道では世界のプラスチック廃棄物が村にさも押し付けられているかのような印象を与える趣旨で、村人のインタビューとして「川が汚れて水遊びが出来なくなった」と言うもののみを報道しましたが、僕はこの報道に強い違和感を覚えました。何故ならこの村にプラスチック廃棄物が集まる理由は押し付けられているからではなく、「村人がリサイクル業にビジネスとして取り組んでいるから」であり、報道の中でもこの村の平均収入は平均的なベトナム人の数倍になっていることには触れられていました。つまり10人にインタビューすればおそらく80%以上が「このプラスチックのおかげで自分たちの生活が豊かになっている」と答えたはずです。それにも関わらずそうでない否定的なインタビューのみを「切り取って」報道したのは、メディアが言いたいことのみに都合よく編集された「偏向報道」であるのは明白です。日本ではキー局や全国紙のほぼ全てがこのような「事実の切り取りによる印象操作」をするのが普通になってしまっています。マスメディアが偏向的かつ一方的に大量の情報・意見を市民に流し込むことはもはや、「情報による暴力」であると僕は考えています。

<プラスチック廃棄物は「リサイクルビジネス」>

報道の自由、表現の自由は民主主義の大前提ですが、事実ではないニュースをマスメディアが報道することは「虚偽の流布」であり、これを批判することや処罰する権利も守られることこそが本当の「表現の自由」ではないのでしょうか。マスメディアは何を言っても良い、言いたくないことは報道しなくても良いと言う現状は「監視機能が及ばない権力」を容認しているようなものです。報道が個人の意見を述べる場でありそれを監視できる機能が存在し得ない以上、特定の報道機関に法的な特権やお墨付きを与えることは全く望ましくないはずです。

「事実のみを公平に報道する機関」が存在出来るのであれば良いのでしょうが、報道も人間の行いでありマスメディアが全ての情報を並列に並べることが物理的に不可能である以上(報道の内容に「順番」がつくだけでも、それはすでに公平ではありません)、世界に「真に公正な報道」を作り出すこと自体が実は不可能です。それは私たち人間にとっては実現出来ない作業なのだと言えます。人は何をどのように工夫しても「絶対的に公正な神さま」を生み出すことは出来ません。

それならば、むしろ特定の報道を信じすぎず、あくまで「情報の一つ」と捉えられることが大切ではないかと僕は考えています。個人1人ひとりがメディアリテラシーを養い、それぞれがメディアにコントロールされずに個人の考えを持てる方がよほど「公正」です。民主主義の多様性を実現するためには、特定の報道機関が思想やイデオロギーを先導してはならないのではないでしょうか。事実だけを報道する機関を設置することが不可能である以上は「全ての人が多様な意見を発信できる社会」を実現しなければならないのだと思います。その意味ではインターネットの普及により、より多くの人が自分の意見や考え方を発信出来るようになり、相対的にTVや新聞の影響力が弱まったのは非常にポジティブだったと言えるでしょう。虚偽の情報も氾濫していますがそれはメディアリテラシーを養う絶好のチャンスでもありますし、少なくともインターネット上では、国境すらも越えて偏らない意見に触れることが可能です。

最後に、繰り返しになりますが僕がここで述べたことも「個人の意見でしかない」ことは再度ハッキリさせておきたいと思います。それをどう捉えるかは皆さまの個人の自由であり、賛成するも反対するも僕が強制をすべきことではありません。賛成と反対の声があることこそが「意見の多様性」であり「表現の自由」であると僕は思います。社会とは全ての人が様々な意見を持つことが出来るべきだからです。私たちが人間と言う動物の一種である以上、「絶対的に正しい意見」など存在し得ませんし、それが僕がマスメディアのあり方に疑問を持つ最大の理由でもあります。

メディアリテラシーを養うためにも、日本の外へ出ることで多様な世界と価値観に直接触れて、世界の事実を自分の目で確認してみましょう。日本で常識と考えられていることは、世界では常識ではないことがいくらでもあります。そうした比較により客観的な視点を持てて初めて、私たちは偏った情報のコントロールから逃れることが可能になります。

そして多様な価値観に触れることは、今後の世界を平和に保つために無くてはならないことでもあります。全ての人が「人と自分は異なっているのは当然」と言うことを受け入れて初めて、世界から争いや衝突を減らすことが可能になります。異なる意見や価値観の理解無くして、豊かで平和な暮らしを守ることは出来ません。その意味で、私たちは何があっても意見の多様性と民主主義を放棄することを受け入れるべきではありません。これを失った瞬間に、社会は自らを改善する力そのものを失ってしまうからです。

英語とは、そのための最強の武器です。世界の多様な価値観や考え方に直接触れることで、自分と日本の社会をもう一歩進歩させてみませんか。少なくとも私たちのスクールは多様な人材と国籍が共存することで、どのような多様な意見にも触れられて、どのような意見も発信できる場でありたいと思います。英語を学び多様な考えに触れることで、個人と社会が異なる意見や価値観を受け入れられる環境を皆さまの手で実現してみませんか。

※ 英会話SSEAが『みんなの英語ひろば』の取材を受け、特集記事が掲載されました。ぜひご覧ください!

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